鉄筋工の人手不足の解消方法4選！人手不足になる原因も紹介！

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建設業では人手不足が大きな問題となっています。鉄筋工の仕事に携わる方のなかには

鉄筋工に将来性はあるのか不安
仕事を請けたいのに人手不足で請けられない

など鉄筋工の親方として現場での人材不足に悩んでいる人も多いでしょう。
そこで今回は人材不足と言われている職種の中でも「鉄筋工」について、ご紹介していきたいと思います。ぜひ参考にしていただければ幸いです。

建設会社の人手不足・需給データ

まず最初に結論から申し上げますと、鉄筋工に限定せず、建築業界における労働者の人員不足は深刻化を辿っています。
実際の調査結果について、ご紹介します。
資本金300万円以上の法人約3000社に対して、「建設労働需給過不足率」について調査を毎月実施しました。
まず、その調査対象となったのは下記8職種です。

型わく工（土木）
型わく工（建築）
左官
とび工
鉄筋工（土木）
鉄筋工（建築）
電工
配管工

こちらの8職種全ての人員傾向を調査すると、2020年1月から2022年8月までの2年半実施し、その中で2020年4月ならびに2021年4・5月の3ヶ月を除いては、全ての月で不足状態という結果が出ています。

具体的に職種別で、鉄筋工に対しての需給状況を見ていきましょう。
土木工事では、元々0.8％不足している状態が翌月にはさらに0.5％増加して1.3％不足という状況になり、建築工事においても1.1％不足から1.1％増加して2.2％不足という状態となっています。
毎月このような不足率を維持しているわけではありませんが、状況が改善されていく様子を伺うことはできず、この需給状況が改善される傾向を見通すこともできないのが現状なのです。

※データの引用元：建設労働需給調査結果（pdf）

鉄筋工の人手が不足している理由

このような人材不足が加速している状況は、何が原因と考えられるのでしょうか。
まず第一にあげられるのが、若手による人材の不足です。
鉄筋工員が引退したとしても、それに変わる新しい担い手が入職すれば良いのですが、その様な循環が行われていない現状が見られ、特に若者の入職率が下火傾向にあります。
鉄筋工という職種が「きつい（休みが無い）」「汚い（土や砂ホコリ、汗臭いなど）」「危険（高所や危険な場所での作業、のこぎりなどの危険を伴う道具を使う」というイメージが強く、現代の若者達にとって理想とする職場とは程遠く、敬遠されてしまっています。

また、現場は職人気質なだけにまだまだ年功序列な風潮が見受けられ、このような点も現代の若者には受け入れがたい職場イメージとなっているようです。

また、就職してくれた人材が定着しにくいという点も、大きな問題となっています。
上記でご紹介したような問題点（きつい・汚い・危険）がある上に、年収についても他職種と比べて下回っているという現状があります。
さらに、社会保険加入と福利厚生についてもけっして充実しているとは言えません。
現在そして将来を見据えた時に安定した生活の保証を感じることができず、せっかく働きたいと思って入職しても、結局は早い段階で離職してしまう人が後を絶たないという状況が見受けられるのです。

人手不足を解消するための4つの対策

この様な人手不足を解消するためには、どうしたら良いのでしょうか。
以下に考えられる効果的な対策方法として主に4点をご紹介します。

1.イメージアップをはかる

まず最も優先すべきは、鉄筋工に対するイメージアップです。
先にもご紹介したように、鉄筋工という職業は「きつい・汚い・危険」の三拍子が揃った職場である…というイメージが強く、敬遠されがちです。
このイメージを払拭するための行動を、積極的に行っていく必要があります。
ターゲットである若者に有効なツールとして、SNSの活用が挙げられます。写真や動画を多彩に使い、もっと身近な職業として感じてもらうことはイメージ改善の第一歩となるでしょう。

イメージアップにおすすめのSNSはtiktok

建設業に対するポジティブなイメージをもってもらうには、tiktokの活用がおすすめです。tiktokは自社の雰囲気や実際に働いている様子などを伝えやすく、求人採用媒体として高い効果が見込めます。

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2.労働環境の改善

次にあげるポイントとして「労働環境の改善」があげられます。
鉄筋工が、いわゆるブラック的な職場として認識されている原因は、労働時間の長さと休みの少なさです。
この点を改善することが、人材確保の大きな推進材料となるでしょう。
現在の労働基準法で、時間外労働は月45時間・年360時間と定められています。
この法律に見合った労働条件の元で、鉄筋工の労働環境も以前より改善されていけば、就職希望者から敬遠されることも少なくなっていくことでしょう。

3.業務の効率化

人手が足りないのであれば、業務内容を見直し、少ない人数でも賄えるように効率化を目指すという方法もあります。
その中で「データ管理」「書類の電子化」「定型業務」については、もっとも効率化を目指せる手段として積極的に改善していきたいポイントと言えます。
現代社会でこれだけITが浸透している中で、データ管理や書類の電子化は、業種を問わず導入すべき業務効率化の手段であると言えるでしょう。
さらに、工事の工程や資材管理などの細々した作業も、ツールやシステムを導入することで作業時間の大幅短縮を目指すことができます。

4.外国人労働者の雇用

2019年より「特定技能」による外国人労働者の受け入れが可能となりました。
以前までは海外からの技能実習生は、実習期間を終えると帰国しなくてはいけませんでしたが、現在はこの「特定技能」により、実習終了後も日本の企業が勤め先として受け入れることが可能となったのです。
国内で人手を確保することが難しいのであれば、技能講習を受けて即戦力となり得る外国人労働者を受け入れることで、人手不足の大幅解消を目指すことができます。