空調設備業界の将来性は?仕事内容や取っておきたい資格も合わせて解説

空調設備は人が快適で健康に過ごすために必要なものです。オフィスビルや工場などに空気をキレイにする機器の設置業務が空調設備工事です。今回の記事では空調設備の仕事や将来性についてまとめました。また、取得しておきたい資格なども掲載しているので、空調設備の仕事が気になる方はぜひ参考にしてみてください。

空調設備関連の仕事の内容

空調設備とは、空気をキレイにするための、設備のことを指します。デパートなどの商業施設やオフィスビルなど、人が多く利用する場所では衛生上、空気の環境をキレイに保たなければなりません。「建築物衛生法」では、湿度、気流、ガス濃度、人が快適に過ごせる温度などの決まりがあります。また、多くの患者が行き来する病院、さまざまな危険物を取り扱っている工場など、空気環境をしっかり整えなければならない場所は多くあります。建築物衛生法の条件をクリアして、快適に利用できる空気環境を整えるためには、空調設備のプロが必要です。空調機器の取り付け、保守点検、クリーニングなどの室内環境を整える大切な作業が空調設備工事の仕事です。

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空調設備業界が今後も堅調だと予想される理由

空調設備業界は今後も安定して需要があるため、将来性は充分にあります。空調はオフィスや工場など建物で必要な設備で、業務用のエアコンには耐用年数も存在します。また、業務用で使われるエアコンは10年〜15年で寿命がきてしまうため、交換しなければなりません。空調設備には定期的なメンテナンスや建物の増築時における、設備の設置などさまざまな作業があります。このような需要が常に発生するので、空調設備業界の仕事がなくなる心配がありません。下記では空調設備業界の将来性について詳しく紹介します。

空調設備は定期更新が必須だから

上記でも記載したとおり、オフィスなどで使われる業務用エアコンの耐用年数は10年〜15年が目安です。また、エアコンの中心であるコンプレッサーは10年を過ぎると壊れてしまう確率が高くなるといわれています。さらに、業務用のエアコンなどを設置して生産終了した場合、10年を超えてしまうと部品が少なくなったり、修理をする時間がかなりかかったりとさまざまなイレギュラーが発生します。空調設備の定期更新は欠かせない仕事であるため、空調設備業界の将来は明るいでしょう。

再開発には空調の仕事が発生するから

空調設備業界の主な仕事は、オフィスや工場などの空気をキレイにする業務用のエアコン設備や定期メンテナンスです。近頃、東京や大阪など都心部、駅前で新しくビルやデパートなどを建設したり、古くなった施設の建て替えなど、再開発が進められてます。このように、オフィスやデパートなどが増えると、空調の工事が必ず発生するため、需要が増えていきます。

DXによる作業の効率化

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、企業の業務全体にデジタル技術を使い、新たな価値を作りだす取り組みのことをいいます。経済産業省が公表しているガイドラインの1つで、空調設備工事でもDXなどのIT技術を取り入れた企業が進んでいます。空調設備工事では、施工管理内容や取引先の重要事項をクラウド内で管理し、社内全体で同時に同じデータを見ることが可能になります。また、社内で共有ができると、工程の管理や日報などの情報がすぐに手に入り、作業効率アップも期待できます。

国交省主導の新プロジェクトで「新しい空調業界」に

空調設備の仕事はエアコンの取付作業や定期メンテナンスなど、業務内容が多く大変なイメージを持っている方も多いです。2018年に国土交通省から「建設業働き方改革加速化プログラム」が制定されました。建設業での週休2日制度、長時間労働の見直し、福利厚生や給料、効率化などさまざまな見直しがされています。また、2024年4月1日からは建設業に時間外労働をした場合の上限が設けられます。時間外労働の上限は原則1ヵ月45時間、1年にすると360時間になるため、無理な残業をさせることはできません。

今後も技術革新が進む可能性あり

新しいオフィスや立て直しに必要な空調設備ですが、空調設備業界はほかの建設業と比べると歴史が浅い業種です。そもそもエアコンが誕生してから40年しか経過していません。近年では、再生可能エネルギーを使ったエコキャンパスの効率化、太陽光発電システムとの連携など省エネ業務用エアコンの開発が進んでいます。さらに、会議室の予約システムとの連携で、会議が始まる前に参加する人数を把握し、5分前に空調が稼働するエアコンも近い将来実現する可能性があります。

人材の供給不足の深刻化

現在、日本は少子高齢化が進んでおり、労働者の人口が減少しています。空調設備工事をはじめ、建設業界全体でも高齢化が進んでいて人手不足の状況です。国土交通省の調査によると、2016年の建設業労働者の33.9%が55歳以上でした。2023年現在では、定年退職する労働者が増えますが、その一方で空調設備業界の人手が少なくなり求人数も増加します。空調設備に必要な技術や資格を取得していれば、転職や就職など自分にとって大きな武器になります。

空調設備業界各社の経営状況は安定している

空調設備業界は都心部や駅前の再開発、建て替えなどに必要な業務で、もともと需要がある仕事でした。東京オリンピックの開催発表から、建設受注がさらに多くなり、空調設備の件数も増加しました。そして、東京オリンピックが終了した後は減少するといわれていましたが、デパートやオフィスビルの建て替えなどが増加しています。それに比例して空調設備業界も忙しくなり、経営が安定していると考えられています。

自己資本比率の高さ

空調設備業界には、「自己資本経営利益率(ROE)」と呼ばれるものがあります。自己資本経営利益率は、株主が出資したお金で企業がどのくらい利益を上げたかを数値化した財務指標です。自己資本経営利益率の数値が高ければ高いほど、経営状態が良いとされています。日本政策金融公庫による、小企業経営指標調査によると、2021年建設業全体の平均自己資本経営利益率は18.2%です。さらに、冷暖房設備工事などの平均自己資本経営利益率は46.3%とかなり高い数値がでています。空調設備業界は経済などの影響を受けにくく、安定した職業です。

総資本営業利益率の高さ

空調設備業界には、自己資本経営利益率(ROE)のほかに「総資本経常利益率(ROA)」と呼ばれるものもあります。総資本経常利益率とは、当期純損益を総資産で割った数値です。会社を経営していく上で重要な総資産を、どのように使って利益を作っているかが分かります。総資本経常利益率の数値が高ければ高いほど、効率よく経営ができていると判断されます。日本政策金融公庫による、小企業経営指標調査によると、2021年建設業全体の平均総資本経常利益率は-0.4%でした。対して、冷暖房設備工事などの平均総資本経常利益率は、3.0%と純利益がでています。自己資本経営利益率と同様、安定した業界と考えられます。

空調設備業界はエンジニアの将来も明るい

空調設備業界は業務用エアコンなどの進化を身近で感じられ、建築、土木工事とは違った魅力がある仕事です。空調業界の技術者の仕事は建物で働く人や利用する人が過ごしやすい環境を提供する重要な仕事を行います。定期的なメンテナンスや再開発など、エンジニアは今後も仕事が途切れることないと考えられるため、未来が明るいでしょう。

空調設備工事の仕事に向いているのはこんな人

空調設備工事は、限られた設置場所でどのように配線を通すのかが重要になってきます。パズルのように考えながら設置、組み立てをしていきます。ほかの人とあまり話さずに黙々と作業をするため、黙って集中して作業をするのが得意な方におすすめです。また、業務用エアコンはかなり重いので、体力があり健康的な体が必要になってきます。そして、空調設備工事の仕事は機器の進化や新しい技術を身につけることも多いため、新しいことを積極的に取り入れられる姿勢も重要です。

空調設備工事のために確保しておきたい資格

空調設備工事の仕事をするためには、管工事施工管理技士と>第一種・第二種電気工事士の2つの資格が必要です。将来安定した職業に就くためには2つの資格を取得しましょう。

1級・2級管工事施工管理技士

管工事施工管理技士は空調設備工事をする際の知識、法律、技術力を証明するための国家資格です。管工事の施工計画、冷暖房設備をするときの配線、施工、工程、安全管理などすべての作業をする際に必要な資格です。また、管工事施工管理技士には1級と2級があります。1級は、大きな建設現場の専任技術者、通常の建設現場の監理技術者、主任技術者になることが可能です。2級は、通常の建設現場の主任技術者、専任技術者になることが可能です。

第一種・第二種電気工事士

電気工事士は電気の工事を行うときに必要な国家資格です。電気工事士の資格があると、エアコンを設置する際のコンセント設置、配線接続、スイッチなどの業務が行えます。電気工事士には第一種と第二種があります。第一種は、工場やオフィスビルなどで使う最大電力500kw未満の電気工事ができます。第二種は、小規模店舗や一般住宅で使う600v以内の受電設備工事に携われます。

【まとめ】空調設備工事業界の将来は明るい!資格を取得して貴重な人材になろう

空調設備工事業界の将来性や仕事内容について紹介してきました。工場、店舗、オフィスビルの業務用エアコン設置、クリーニング、メンテナンスなど空調工事全般の業務をします。昔より労働環境も変わり、働きやすい業種になりました。未経験でも国家資格を持っていれば働ける場所もたくさんあります。将来性があり、安定した仕事を探している方はぜひ探してみてください。

この記事では、建設業の今後の動向について解説しています。

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