土木積算ソフトのおすすめ5選！メリットや選び方も解説

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建設業や土木関係で働く人のなかには、

積算ソフトの導入を検討している
積算ソフトのメリットを知りたい
どの積算ソフトを使えばいいか分からない

とお悩みの方はいるのではないでしょうか？
土木の積算は工事には欠かせない重要なものです。しかし計算方法が複雑なため、データの作成には手間と時間がかかります。

そこで今回は土木積算ソフトを導入するメリットやおすすめのソフトについて解説します。選ぶ際のポイントや注意点についても解説するので、ぜひ最後まで読んでみてください。

土木工事業における「積算」とは

積算とは工事全体にかかる費用を設計図などから計算することです。
この積算額に利益を乗せたものが見積もりになります。

工事の利益を確保するためにも、土木工事業において正確な積算は欠かせません。しかし積算の計算方法や必須項目は複雑で、事務作業に時間がかかっていました。
実際にどのような項目があるか、土木工事費用の内訳から説明します。

土木工事費用の内訳

土木工事費用の内訳は

直接工事費
一般管理費
間接工事費
消費税相当額

です。さらにそれぞれ細かく分類されているものもあります。
ここからは詳しくみていきましょう。

直接工事費

直接工事費は「材料費」「労務費」「直接経費」から成ります。
まず材料費は工事を施工するのに必要な材料・数量を計算します。

労務費は「歩掛（ぶがかり）」から費用を算出します。歩掛は作業にかかる手間を数値化したものです。土木工事は作業員のスキルによって、同じ作業内容でも作業量が変わります。
計算式では「労務費＝所用人数（作業量×歩掛）×労務単価」で求められます。

直接経費は水道光熱費、機械経費です。水道光熱費は時間あたりの使用料を算出します。

一般管理費

一般管理費は会社を経営する上で必要な費用です。
工事とは直接関係のない従業員の給与や事務所の家賃、水道光熱費などが含まれます。会社そのものを運営する費用なので、現場管理費と混同しないよう注意しましょう。

間接工事費

間接工事費は「共通仮設費」「現場管理費」に分けられます。
共通仮設費は機材の運搬にかかる費用や調査費用など工事に間接的に関係する費用です。現場管理費は作業員の衣類や事務用品、社用車の保険料などが含まれます。

消費税相当額

消費税相当額は消費税および地方消費税を積算します。

積算ソフト・システムとは

積算ソフトとは、上記で挙げた費用などの計算を簡単に行ってくれるシステムのことを指します。具体的にはあらかじめ決められたフォーマットなどに数値を入力するだけで、自動的に計算を行ってくれます。
計算ミスを減らせるだけでなく、作業が効率化されることで人件費などのコスト削減にもつながります。
積算を間違えてしまうと、会社の利益率にも関わってきます。そのため、正確に積算を行うことが何よりも重要です。そこで最近ではこうした積算ソフトを導入する建設会社が増えてきています。

土木積算ソフトのメリット・デメリット

ここでは土木積算ソフトを導入する際のメリット・デメリットを紹介します。
それぞれ比較して、土木積算ソフトを導入すべきかどうか検討してみましょう。

土木積算ソフトのメリット

まず土木積算ソフトのメリットには

計算精度が上がる
業務工数の削減

が挙げられます。
積算ソフトの導入によって正確性と効率性を両立させることができます。それぞれ詳しく紹介します。

メリット1：計算精度が上がる

土木積算ソフトの導入で計算精度があがります。積算は計算する項目が多い上に複雑です。入力ミスや数値の間違いに気をつけていても、人の手で行っていれば、計算精度は作業する人によって変わってしまいます。
しかし、土木積算ソフトは入力項目が分かりやすくなっているため、入力の際のミスを減らすことができます。また、数値を入力さえすれば、自動的に計算をしてくれます。
計算精度があがれば、工事での利益率や原価も正しく計算できるようになります。

メリット2：業務工数が削減できる

積算ソフトを使うことで、業務工数を大幅に削減することもできます。
積算は人の手でやろうとすると、計算や入力項目が複雑で大きな負担になります。また、ミスを極力減らすために何度も確認や修正をすると、その分時間がかかってしまいます。
土木積算ソフトの導入すれば、入力作業が簡略化され、計算や確認などの業務工数が削減できます。積算にかける工数を減らすことができれば、他の業務にリソースを割けるようになり、人件費削減にもつながるでしょう。

土木積算ソフトのデメリット

土木積算ソフトのデメリットには次の3つの要素が挙げられるでしょう。

設定が複雑化しやすい
入力ミスに気づきにくい
入力者によって内容がばらつく

メリットと比較しながら参考にしてみてください。

デメリット1：設定が複雑化しやすい

土木積算ソフトは設定を自由に変更できる仕様になっています。自由にカスタマイズできるのは良い点ですが、設定が複雑化しやすいともいえるでしょう。
また、最初に設定したものから後で変えようとすると、それまでのものと算出方法が異なり数値が変わってしまう問題も発生します。
さらに、あまり細かく設定してしまうと、それに伴って入力作業も複雑になってしまうこともあります。

かえって作業効率が悪くなる可能性もあるので、どこまで設定するかあらかじめ決めておくようにしましょう。

デメリット2：入力ミスに気づきにくい

2つ目のデメリットは入力ミスが生じた際に気づきにくい点です。
「積算ソフトを使用しているからミスは起きないだろう」と思い込んでいると、ミスをしていても気づかない可能性が高まります。
データを上手く読み込めていない場合は入力ミスの可能性があるので都度確認するようにしましょう。

デメリット3：入力者によって内容がばらつく

設定が複雑化しやすい点から、入力者によって内容がばらつく可能性があります。
形式や項目が違えば積算ソフトを使用した場合でも入力者によって結果は異なるでしょう。あらかじめ社内で入力の時のルールを決めておき、入力者によって差が出ないようにしましょう。

土木積算ソフトおすすめ5選

おすすめの土木積算ソフトを4つ紹介します。土木積算ソフトによって機能が異なるので、導入を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

1：GaiaCloud

引用元：GaiaCloud

GaiaCloudはクラウド型の積算ソフトです。設計書や仕様書のデータを取り込み、全自動で積算します。データの読み込みや計算処理も高速で、業務の効率化を図りたい人におすすめです。またクラウド型のサービスなので、データを安全に保存してくれ、共有も簡単に行えます。
もしパソコンが故障しても、データの消失を防ぐことができます。機能面では国土交通省や農林水産省など多数の積算基準に対応しており、使いやすい積算ソフトです。

2：ATLUS NEXT

引用元：ATLUS NEXT

ATLUS NEXT（アトラスネクスト）はATLUS REAL Evoの最新版の公共土木積算システムです。全国対応の最新の単価・歩掛データがそろっており、高精度で積算を行ってくれます。「公共工事の落札率を向上するための土木積算システム」とうたっているので、公共工事を請け負う特定建設業者などにはとくにおすすめです。地域密着型の専任サポート体制もあるのでトラブルがあった際も安心です。

3：MOOBIUS for Cloud 公共土木積算システム

引用元：MOOBIUS for Cloud 公共土木積算システム

MOOBIUS for Cloud 公共土木積算システムはクラウド型の積算システムです。インターネット環境があれば、どこからでもアクセスできます。また、ソフトウェアのインストールは不要で、積算データは自動的にバックアップしてくれます。経費計算結果から入札価格を割り出す機能もあります。大きめのアイコンなど一目で分かるデザインで、ユーザーが使いやすい仕様になっています。

4：頂

引用元：頂

頂（いただき）はインストール型の積算ソフトです。1台の契約でパソコン3台までインストールできます（4台以上増加する場合はオプション契約）。シンプルな操作設定で初めての人でも使いやすい仕様になっています。
サポート面が手厚いのも特徴です。訪問サポートやメール・電話でのサポートのほか全国に90社の代理店があるため、そこで地域の積算・入札ルールなどについて直接相談することもできます。14日間の無料体験版もあるため、気になるかたはそちらから使ってみるのも良いでしょう。

5：GOLDEN RIVER

引用元：GOLDEN RIVER

GOLDEN RIVER（ゴールデンリバー）これまで20年以上にわたって積算システムを開発してきた株式会社シーピーユーの積算ソフトです。クラウド型のため、都度ダウンロードすることで常に最新のデータを使うことができます。2023年4月には最新バージョンの「ゴールデンリバー 2023」がリリースされています。
官公庁のWEBサイトの公開情報などを届けてくれるなど積算以外にも建設関係者に役立つ機能があるのもポイントです。無料デモンストレーションの申込もできます。

【まとめ】土木積算ソフトを選ぶ際は必要な機能が搭載されていることを要チェック

いかがだったでしょうか。今回は土木積算ソフトを導入するメリットやおすすめのソフトについて紹介しました。積算は土木工事業においてとても重要です。正確さや効率の良さが求められる業務でもあります。最近では土木積算ソフトを導入している企業も多くあります。
自社に必要な機能があるかを確認し、自社に合ったソフトを導入して業務の効率化をはかりましょう。