建設業用の原価管理システムおすすめ13選！選び方などを解説

建設業における原価管理は、収益性を維持し、プロジェクトを成功に導くために欠かせない業務です。

しかし、「コストの管理が難しい」「現場と経理のデータが連携できない」といった課題を抱えている企業も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、建設業向けの原価管理システムの選び方や導入メリット、おすすめのシステムを13個紹介します。自社に最適なシステムを導入し、業務効率化と利益の最大化を目指しましょう。

建設業用の原価管理システムとは

建設業用の原価管理システムとは、工事ごとの原価や粗利をリアルタイムで把握し、コスト管理を効率化するためのアプリやシステムなどのツールです。

材料費や人件費、外注費などの支出を一元管理し、予算と実績の差異を可視化することで、適切な予算管理を可能にします。

従来の手作業でExcelに台帳を作成し管理する方法では、複数人での管理がしづらい、作成に時間がかかる、入力ミスなどの人為的ミスが起こりやすいという課題がありました。

しかし、原価管理システムを導入すればこれらのリスクを回避できるだけでなく、無駄な支出が可視化され利益向上につながります。

近年ではクラウド型やモバイル対応のシステムも登場し、利便性がさらに向上しています。

建設業用の原価管理システムが備えている機能

建設業で使用する原価管理システムには、原価に関する複雑な計算を正確かつ迅速に行えるという特徴があります。

原価管理システムは、主に以下の機能を搭載しています。

• 原価の計算・分析　様々な費用項目を多様な切り口で算出し、目標と現在値の際を分析する機能
• 原価シミュレーション　原価の変動を予想できる機能
• 損益計算　四半期あるいは1年ごとの損益を部門や製品別に計算できる機能
• 配賦計算　複数の部署や製品に共通して発生する間接費用を、一定の基準に従って割り当てる機能
• システム連携　在庫管理や会計など複数の機能を連携し、効率的に計算する機能
• セキュリティ対策　アクセス制御やデータ改ざん防止などのセキュリティ機能

建設業用の原価管理システムを導入するメリット

建設業の原価管理システムを導入することで得られる大きなメリットの1つに、材料費や人員など現在の業務に関する費用が「見える化」できること挙げられます。

原価を正確に把握することで損益分岐も明確になり、経営線利益の最大化に繋げられる効果が期待できます。

また、原価管理にかかる労働時間をシステムを利用し短縮することで、実務や営業に充てる時間を増やせるようになるなど、業務効率化が実現できることもメリットの1つでしょう。

それら以外にも、複数人でデータの共有や編集ができる、セキュリティ面が強化されるというなどのメリットも考えられます。

建設業用の原価管理システムの選び方

建設業用の原価管理システムと一言にいっても、様々な製品が販売されているため迷ってしてしまう方も多いのではないでしょうか。

原価管理システムの選び方を、以下の5つに分けて解説します。

• 機能性から選ぶ
• 提携形態から選ぶ
• 自社の計上方法から選ぶ
• 操作性から選ぶ
• サポート体制から選ぶ

機能性から選ぶ

原価管理システムを選ぶ際は、自社の業務に適した機能が備わっているかを確認することが重要です。

自社で原価管理のみ行えればよいのか、予算管理や支払管理、勤怠管理なども行いたいのかなど考え、システムに搭載されている機能を確認しましょう。

負担とされている業務を効率化できるものを選ぶことで、導入後のミスマッチを防げます。

また、会計ソフトや勤怠管理システムとの連携が可能なシステムを選ぶと、データの二重入力を防ぎ、業務の効率化につながります。

提携形態から選ぶ

原価管理システムには、「オンプレミス型」と「クラウド型」の2種類があります。

オンプレミス型とは、自社サーバーやネットワーク機器などのハードウェアやソフトウェアを自社で保有・運用するシステムの利用形態です。

カスタマイズ性と汎用性が高く、セキュリティ面に優れているメリットがありますが初期費用が高額で、利用開始までに時間がかかるというデメリットもあります。

クラウド型とは、インターネットを利用して外部のクラウド業者が提供するサーバーを活用するシステムの利用形態です。

初期費用を抑えられ、導入から運用開始までの期間が短いというメリットがありますが、カスタマイズ性が低くランニングコストが発生するというデメリットも考慮しなければなりません。

自社にとって最適な形態のシステムを選択しましょう。

自社の計上方法から選ぶ

原価管理システムを選ぶ際は、自社の会計ルールや運用フローに適合するかを確認することが重要です。

例えば、原価回収基準、工事進行基準などの計上方法に対応しているか、工事ごとの原価計算や部門別管理が可能かなどをチェックしましょう。

また、既存の会計ソフトや勤怠管理システムとのデータ連携ができるシステムであれば、より業務の効率化が期待できます。

さらに、社内の運用体制に合わせて入力のしやすさやカスタマイズ性があるシステムを選ぶと、スムーズな導入と活用が可能になるでしょう。

操作性から選ぶ

管理者、経理担当者双方にとって利用しやすい操作性であることも、原価管理システムを選ぶ際に重視すべきポイントです。

どんなに高度で多種多様な機能が搭載されているシステムであったとしても、操作しづらく現場の担当者が使いこなせなければ業務効率が落ちる可能性が懸念されます。

PCスキルがない方であっても直感的に利用できる、優れた操作性のシステムを選ぶことでこのようなリスクを回避できるでしょう。

サポート体制から選ぶ

建設業用の原価管理システムを選ぶ際には、サポート体制が充実しているかも重視しましょう。

もし自社の原価管理に問題を抱えているのであれば、運用前にデータの整備や運用のコンサルティングなどの、現場改善サポートを行っているシステムを選ぶと良いでしょう。

また、システム導入後の操作に不安を感じているのならば、サポートデスクがメールだけでなく電話でも対応可能なものを選択するのもおすすめです。

サポートデスクの対応可能な時間が、自社の営業時間に対応しているかもチェックしましょう。

建設業用の原価管理システムおすすめ13選

建設業の原価管理システムを選ぶ際に「比較検討する時間がない」「同業者から評価の高いシステムを知りたい」というお悩みを抱える方も多いのではないでしょうか。

そこで、おすすめのシステムを以下で13個紹介します。

• どっと原価シリーズ
• Workspro
• KAKUSA
• レッツ原価管理Go2
• アイピア
• 工事原価Pro
• ANDPAD引合粗利管理
• 建設原価ビルダー5
• 原価本家シリーズ
• 使える建設原価
• SMILE V 2nd Edition コストマネージャー
• サクミル
• コンクルーCloud

どっと原価シリーズ

引用元：https://www.kendweb.net/
特徴
どっと原価シリーズは、20年以上の販売実績を持つ原価管理システムです。オンプレミス型、クラウド型のいずれかを選択できます。

オプション選択式を採用しているため、営業向け、工事担当者向け、経営者向け、経理担当者向けなどの多彩なシステムを自由にカスタマイズできるのが特徴です。

また、ExcelやCSVデータの受け入れ、外部の財務会計・給与計算システムとも連携できる柔軟さも魅力と言えるでしょう。

システム導入前～導入後まで専任の担当者が一連のプロセスを通じて責任を持って丁寧にサポートします。

Workspro

引用元：https://www.hitachi-systems.com/ind/workspro/
特徴
Worksproは建設業に特化した豊富な機能を搭載した、日立システムズが開発した原価管理システムです。

実行予算の計画や管理区分を、「工種別」「原価要素別」など顧客の要望に応じて自由にカスタマイズできるのが魅力です。

また、企業体と自社の受注管理と原価管理が同時に行えるサポートや、在庫の販売管理などにも対応しています。

会計・人事・労務システムにも柔軟に対応しており、経営情報の一元化を通して業務効率化を図ります。

KAKUSA

引用元：https://activesystem.co.jp/koujicloud-lp/
特徴
KAKUSAはシンプルな設計でPC操作に苦手意識がある方でも使いやすいと評判の、中小の建設事業者に向けた原価管理システムです。

工事原価管理、請求入金管理、請求書作成、発注仕入支払、日報管理などの建設業の一連の事務作業が可能で、利用したい業務範囲を選択できます。

「従来の原価管理システムでは、操作が難しく使いこなせなかった」という方でも安心して使用できる設計でありながらも、スマホで日報登録ができる、法改正にも対応など機能性に優れています。

初期費用に月額で支払うライセンス料とオプション費用のみという、分かりやすい料金体系も導入しやすいと言われる理由の1つです。

レッツ原価管理Go2

引用元：https://www.lets-co.com/
特徴
レッツ原価管理Go2は、見積もりから発注、仕入れ、さらに請求、入金までを一元管理できる原価管理システムです。

シンプルなメニューと分かりやすい入力画面が特徴で、さらに複式簿記を使用しないため会計の経験や知識がない方でも入力できる点が好評です。

また、承認機能・承認依頼メール・履歴管理などのセキュリティ機能も豊富に搭載しています。

フリーダイヤルとリモートサポートだけでなく、訪問型の支援サポートを行っており、システム導入経験のない企業でも安心して使用できるのも魅力です。

45日間無料で使用できるデモサイトがあるので、気になる方は試してみましょう。

アイピア

引用元：https://aippearnet.com/
特徴
アイピアは建築・リフォーム業に特化した機能を豊富に搭載しており、さらに自社に必要な機能を自由にカスタマイズできるクラウド式の原価管理システムです。

現場日報管理、物件管理、KPI管理、RFM分析、支払い振替機能など建設業独自の慣習に沿った機能を搭載しているのが魅力です。

それだけでなく、見積作成から原価管理、工程管理や請求・入金管理や勤怠管理など建設業のバックオフィス業務を一元管理できる利便性も好評を得ています。

分かりやすい料金体系や充実したサポート機能も備えており、年間導入件数は150社以上、継続率は98％という数字を誇っています。

工事原価Pro

引用元：https://ijs-kyoto.co.jp/koujigenkapro/
特徴
工事原価Proは建築・工事業に特化したSaaS型クラウドを利用した原価管理ソフトです。

7階層の見積りに対応しており、受発注から支払い査定、支払い通知、支払い管理、仕入れ、入金管理までを一元管理します。

インボイス制度にも対応しており、標準税率、軽減税率それぞれを表示できます。

また、作業日報機能も搭載されており、工事台帳と原価管理のみ利用する場合は、工事内容を登録し、仕入れ処理と日報を入力するだけで簡単に工事台帳が作成可能です。

ANDPAD引合粗利管理

引用元：https://andpad.jp/products/erp
特徴
ANDPAD引合粗利管理は施工現場の管理と情報共有に必要な機能を豊富に搭載した原価管理システムです。

案件の原価と粗利をリアルタイムで可視化することで、粗利率の低下を防ぎ経営リスクを解消します。

過去の見積もりデータを参照しながら、分かりやすいテンプレートを用いてだれでも精度の高い見積もりを作成できます。

また、契約時から実行予算、精算完了までの工事原価をすべてリアルタイムで一元管理できるので、粗利の低下を防ぎ利益を確保できるようになります。

建設原価ビルダー5

引用元：https://www.kobec.co.jp/kensetugenka/
特徴
建設原価ビルダーは、単純な入力作業だけで建設業のあらゆる帳票を作成できる原価管理システムです。

インボイス制度にも対応しており、免税・課税業者ごとに集計することが可能で、適格返還請求書の発行も可能です。

また、でんさいネットが取り扱う金銭債権の処理に対応しており、支払手段に「でんさい」を選択できます。

またリアルタイムで未売上額、未払い額、未請求額などを確認できる資金繰り帳票機能を強化しており、トラブル発生前に課題を発見できるというメリットもあります。

原価本家シリーズ

引用元：https://www.icubenet.co.jp/honkeseries/
特徴
原価本家シリーズは建設業の生の声を反映している、利益アップを目的とした原価管理システムです。

日報入力から、現在までの原価と従来の予算実績対比が可能にできる機能を搭載した「原価本家」では利益確保できる仕組みを構築できます。

そして、給与管理や請求書の管理などを行う「出面本家」、発注支払に関する機能を搭載した「入金支払本家」、見積額と原価実行計算を行う「見積もり本家」、自社施工歩掛、協力業者施工歩掛を自動作成する「歩掛本家」など様々なシステムをそろえています。

豊富なオプションから必要機能を追加可能であり、建設業の事務作業の一元管理が可能になります。

使える建設原価

引用元：https://asakurasoft2.jp/genka.html
特徴
使える建設原価は、中小建設業に向けて作成された、建設業に必要な機能を状況に合わせて自由に利用できる原価管理ソフトです。

簡単な操作で、日報入力から原価データ・支払い入力、入金入力、工事登録などの作業を一元化して行えます。

原価データを仕訳データとして、各会計ソフトと連動し取り込めるのも魅力の1つです。

仕入先や工事、材料が不明な際は、「どこでも窓」を開いてコードやカナ順で検索ができるため、業務の属人化を防げるというメリットもあります。

SMILE V 2nd Edition コストマネージャー

引用元：https://www.otsuka-shokai.co.jp/erpnavi/product/smilev-cost-manager/
特徴
SMILE V 2nd Edition コストマネージャーは大塚商会が開発した建設業に特化した原価管理システムです。

原価管理だけでなく、発注・予算・支払・請求までを一元化してサポートします。

発生した原価を豊富な資料を用いて、要素細目別や作業工程別など多角的な分析ができるという特徴があります。

また、発注処理と原価入力が連動しているため、発注書理事に入力した注文書を原価入力時に引き当てられるため、確認作業が効率化できます。

デジタルインボイスにも対応しており、受領・発行・保存が行えます。

サクミル

引用元：https://sakumiru.jp/
特徴
サクミルは30人分を月額4000円で利用できる、驚異的なコストパフォーマンスを誇る原価管理システムです。

顧客管理、案件進捗管理、ファイル管理、原価管理、見積・請求管理などの基本的な機能だけでなく、写真台帳作成機能や、経営レポート機能なども搭載しています。

スマホやタブレットから入力できるので、事務所に帰宅せずに日報作成・写真登録ができるようになり、業務時間の短縮を実現します。

また、月・週・日単位で案件ごと・人ごとなどにスケジュール確認ができるので、人工管理の精度もアップします。

コンクルーCloud

引用元：https://www.lp.concrew.jp/cloud
特徴
コンクルーCloudは、小規模建設会社に向けて作られたオールインワンの業務管理クラウドです。

月額9,900円という低コストで使用できるのにもかかわらず、建設業におけるあらゆる事務作業をカバーしています。

具体的には粗利をリアルタイムで可視化できるダッシュボード機能や、直感的に利用できる見積り・原価管理機能、「帳票自動生成機能」で発注～請求～支払いまでを完結できる電子発注機能、保存や更新を行うだけで写真や図面、工程表が協力会社へ共有できる施工管理機能などがあります。

自社だけでなく協力会社も帳票作成を無料で利用できるので、双方の負担を大幅に削減できると好評です。

建設業の業務効率化ならアウトソーシングサービスがおすすめ

建設業で業務効率化を進めるには、アウトソーシングサービスの利用もおすすめです。従業員のリソースがひっ迫している場合や、業務に対応できる人材が不足している場合などは、アウトソーシングサービスを活用すると、少ない工数で業務を実行できます。

BPOサービスでは、専門的な知識を持っているスタッフが対応するため、さまざまな業務をスムーズに進められます。

弊社では、建設業の業務に対応している建設業特化のBPOサービス「ツクノビBPO」を提供しています。書類作成や図面の作成、積算業務など、幅広い業務を代行できます。ツクノビ事務では、倍率200倍の選りすぐりの専任スタッフが対応いたします。

業務を行うなかで作業効率が高い方法のご提案や業務マニュアル作成を行うため、業務効率の向上も図れます。

建設業業務の業務効率化でリソース不足を解消したい方は、ぜひこちらからお問い合わせください。

【まとめ】建設業用の原価管理システムを活用して業務を効率化しよう！

働き方改革を迎え、長時間労働の是正が大きな課題になっている建設業界では、業務効率化を叶えるために原価管理システムなどのDX化が課題解決を図ると考えられています。

様々な原価管理システムが販売されていますが、多機能で人気があるものが必ずしも自社にとって有益とは限りません。

自社にとって必要な機能を備えており、計上方法などが合っており、社員が使いこなせる操作性であることが重要です。

デモ機能があるものはまず使用してみて、自社の業務にマッチするかを試してみることをおすすめします。

自社に合った原価管理システムを導入し、業務効率化を実現しましょう。

建設業における工事原価管理やエクセルで効率よく原価管理を行う方法についてはこちらの記事で解説しています。ぜひこちらもご確認ください。

建設業における工事原価管理とは？原価管理のメリットや難しい理由も解説！

【建設業向け】原価計算はエクセルがベスト！効率よく原価管理を行う方法を徹底解説