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建設業界の職種一覧を知っておこう!建設業界の未来についてもご紹介!

建設業界は土木工事を行う人、重機を操作する人などさまざまな職種の作業員が日々作業に従事しています。さまざまな場所で見かける建設業界の作業員ですが、実は意外と細かい職種に分かれているのです。今回はそんな建設業界の職種一覧を解説します。

【部門別】建設業の職種一覧

建設業は人々の生活に欠かすことのできない社会インフラを造り、維持する仕事です。日々過ごす建物や、移動に欠かせない道路や線路などの維持は建設業が無くては成り立ちません。ここからは建設業を担う6つの職種を解説しますので、ぜひご一覧ください。

施工管理

1つ目に紹介する職種は「施工管理部門」です。施工管理とは建設工事の現場で工程や品質などさまざまなものを管理する職種になります。業務が多岐にわたるため多忙な職種ですが、工事完了後には大きな達成感を得られる職種です。

施工管理は大きく分けて3種類の職種に分かれます。これから紹介する職種一覧をご覧いただき、建設業でどのような工事を行っているのか理解を深めてください。

建築

建設工事の職種の1つ目が「建築工事」です。建築工事はビルやマンション、公共施設や商業施設などあらゆる建物を建築し、維持する工事となります。施工管理は建築工事の計画段階から携わり、工程や品質、安全などの管理が主な業務です。

建築の施工管理には「建築施工管理技士」という国家資格が必要となり、必ずこの資格を持った作業員を配置しなければいけません。建築施工管理技士資格にも一級と二級があり、建築物の規模により必要資格が異なります。

ルールとしては厳しく見えるかもしれませんが、厳格に基準を定めることで建物の安全を守っているのです。

土木

建設工事の職種の2つ目が「土木工事」です。土木工事は道路や線路、橋や港など日々の生活に欠かせないインフラを整備する工事となります。河川や会館の整備も行うため、土木工事は日々の生活だけでなく地域の安全も守っている工事なのです。

生活だけでなく安全も守っている工事を管理する施工管理には専門の資格が必要となります。それが「土木施工管理技士」という資格です。土木施工管理技士にも一級と二級があり、携われる工事が異なります。

土木という性質上、災害復興に携わる機会も多いため土木施工管理技士は需要の高い資格です。

設備

建設工事の職種の3つ目が「設備工事」です。設備工事は電気やガス、上下水道に空調など快適な生活を送るためには無くてはならない設備を整備する工事になります。近年ではインターネット回線の工事も増え、ますます無くてはならない工事となりました。

設備工事にも施工管理において国家資格が必要となり、工事の内容によって必要となる管理技士資格が異なります。建築施工管理技士や土木施工管理技士とは異なり設備工事に関連する管理技士は従事できる工事の幅が狭いです。しかしその分専門性が高く、建設会社において重宝される存在です。

設計業務

2つ目に紹介する職種は「設計業務」です。設計業務は施主の要望を実現するためにさまざまな技術やアイデアを盛り込み、図面を作成する職種となります。施主の要望を叶えるため、設計業務にはさまざまな専門的知識や経験が必要です。

そんな設計業務は3つの職種に分かれます。これから紹介する職種一覧をご覧いただき、設計業務ではどのような作業を行っているのか理解を深めてください。

意匠設計

設計業務の職種の1つ目が「意匠設計」です。意匠設計というのは設計業務の中でも外観や内装、間取りなどを設計する職種です。施主の要望をくみ取り、外観や内装をデザインする意匠設計は難しくも重要な職種と言えます。

意匠設計では施主の要望をくみ取るだけでなく、構造や施工、原価なども意識しなければいけません。さらには建物の利用しやすさなども考慮しなくてはいけないため、バランス感覚を求められる職種でもあります。

優れた意匠設計担当者は施主の要望や施工、原価、利便性などを全て満たした上でバランスの良い建築物を設計することが可能です。

構造設計

設計業務の職種の2つ目が「構造設計」です。どれだけデザイン性や利便性が高くて原価も安くても、安全でなければ意味はありません。構造設計はその安全を確保するための設計業務となります。

建物自体の自重、風力や地震といった自然の影響を計算し、柱の本数や位置などを決定するのが構造設計の役割です。建築基準法などの法令に則って構造設計を行いますが、施主の意向も踏まえなければいけません。

さらに工事を行う土地の特性なども重要なため、時には現地調査などをして必要な情報を調べながら設計を行なわなければならない難しい職種です。

設備設計

設計業務の職種の2つ目が「設備設計」です。設備設計は電気やガス、上下水道に空調など快適な生活を送るためには無くてはならない設備の配置を必要数と必要な位置に設計する職種になります。

設備設計は意匠や構造を踏まえた上で配管や設備の位置を設計します。しかし設備によっては設置できる位置やできない位置もあるため、設置する設備の特性を理解することが重要です。

そのため、意匠や構造を設計した担当者との社内での打ち合わせはもちろん行います。時には設備メーカーや実際に作業を行う作業員に設計についての助言をもらうことも重要です。

技術部門

3つ目に紹介する職種は「技術部門」です。現場のあらゆることを管理するのが施工管理の役割と解説しました。そして施工管理の下で実際に作業を行うのが、技術部門の担当者になります。

その技術部門は2つの職種に分かれます。これから紹介する職種一覧をご覧いただき、技術部門とはどのような職種なのか理解を深めてください。

職人

技術部門の職種の1つ目が「職人」です。職人は建設業において、最も重要な人材と言っても過言ではありません。それぞれの業務に精通した職人は、その業務のプロとしてどんな難しい工事でも実現させる能力を持ちます。

そういった職人の中でもあらゆる過酷な現場を経験したベテランの職人は、どんな現場でも任された業務を完璧に仕上げます。こういったベテランの職人をどれだけ現場に集められるかで工事の成否が変わってくるのです。

近年では高齢化などもあって建設業に従事する職人が減ってきており、若い職人の育成は建設業全体の急務となっています。

技術

技術部門の職種の1つ目が「技術開発」です。建設業界では工事に従事する作業員が年々減少しています。職人や作業員の高齢化、就労者数の減少などその理由は様々です。そういった問題を解決するために重要となるのが技術開発になります。

ドローンによる高所点検や重機のリモート操作など安全かつ効率的に建設工事が進められるように、建設業に携わる各社が技術開発を行っています。

建設業で働く作業員が減少していく中で、こういった技術の開発は非常に重要です。新しい技術を活かし、工事を進めていく姿勢が今後の建設業にとって必須となります。

営業職

4つ目に紹介する職種は「営業部門」です。どれだけ腕のいい職人や、設計を揃えている建設業者でも工事ができなければ意味はありません。自社の優れた職人や設計が力をふるえる工事を受注してくることこそ、建設業の営業の役割となります。

そんな営業部門は2つの職種に分かれます。これから紹介する職種一覧をご覧いただき、営業部門ではどのように工事を受注しているのか理解を深めてください。

民間営業

営業部門の職種の1つ目が「民間営業」です。民間営業は一般企業から工事を受注するために営業を行います。民間営業も特定の工事に絞って営業を行う営業担当もいれば、建設工事全般を請け負うために営業する担当も両方いるのです。

民間営業では受注するまでの工程は自由なため、どのような形で受注するかは営業担当の方針や力量によりバラバラです。営業担当は時には職人や設計を伴い営業に赴くこともあるため、会社の内外との調整力が重要な職種となります。

民間営業は営業担当個人の方針や力量により大きく成果が異なるため、向き不向きがはっきりと現れる業種です。

官公庁営業

営業部門の職種の1つ目が「官公庁営業」です。官公庁営業は自治体や独立行政法人などが発注する公共工事を受注することを目的とした営業になります。民間営業とは性質が異なり、民間営業では成果を出せる営業担当であっても、官公庁営業では受注できないということもあります。

公共工事は入札やコンペ、プロポーザルなど様々な形式で発注されます。そのため、事前に情報を集めることが極めて重要です。公共工事を受注するためには、常に自治体などに対して情報を収集するアンテナを張っておかなければいけません。

また競合他社の動向を把握し、分析することも官公庁営業の重要な業務の1つとなります。

事務職

5つ目に紹介する職種は「事務職」です。建設業は施工管理や設計、職人だけでは成り立ちません。書類作成や伝票の処理、各種支払いなどを担う事務職がいてこそ建設業は成り立っています。

工事によっては現場事務所で事務作業が必要なこともあるため、現場事務所に事務担当を配置することもあります。そのため他の業種の事務とは少々趣きがことなる職種です。

安全部門

6つ目に紹介する職種は「安全部門」です。安全部門は工事現場が安全で安心して日々の作業を行えるよう現場環境を管理するための職種です。

夏には熱中症対策などを行って労働災害を防止したり、安全教育を実施して安全への意識を高めたり、環境整備だけでなく作業員への直接的な支援も安全部門の役割となります。

建設業の未来はどうなる?

ここまで解説してきたように建設業にもさまざまな職種があり、それぞれの作業を行っています。大きな目標に向かって日々作業を行う建設業ですが、今後の不安も取りざたされています。ここからは建設業全体で取り組んでいる今後の展望を解説します。

IT化が各企業で取り入れられている

これまで建設業界では必要最低限以外の業務のIT化を避けている傾向にありました。しかし社会情勢の変化により、そんな建設業もIT化の流れは避けられなくなっています。

例えば、これまで紙で保存していた工事資料などをデータ化し、いつでもどこでも見られるようにしている建設業者もあります。また営業部門や事務職の業務をリモート化する建設業者も出てきているのです。

既にさまざまな形でIT化が進む建設業では、今後もさらにIT化の流れが進みます。このIT化の流れを上手く使えば、建設業の業務はより効率的に進化していくことは間違いありません。

新型コロナウイルスの影響で未来は不透明な状況に

2020年以前の建設業界は東京オリンピックによるさまざまな施設の建設工事で、建設ラッシュの賑わいを見せておりました。しかし新型コロナウイルスの世界的な流行によりその流れが中断され、建設ラッシュの勢いは失われてしまっています。

落ち着きを見せつつある新型コロナウイルスの流行ですが、この影響は流行が落ち着いてからも来ると言われています。工事の減少により厳しい状況に置かれている建設業界ですが何もせず解決を待っている訳にもいきません。

今後の状況は不透明ですが、そんな中でも取れる対策を取り、今後も建設業界を盛りあげていかなければいけません。

建設業の職種一覧を確認し、自分に合った職種を選ぼう

今回の記事では建設業を担う職種を一覧として解説しました。解説してきた通り、建設業に携わる業種は多岐にわたります。それぞれの職種ごとに違う特色や特徴があり、その中には向き不向きがあるのです。

これから建設業を志す方は今回の記事を読み、職種ごとの違いを把握しましょう。そして職種選びに失敗しないように、自分にはどの職種が適しているかを検討してください。自分に適した職種を見つけ、これからの建設業を盛り上げていきましょう。